初心者でも大丈夫!フリーランスになる前に知っておきたいこと(part2)

December 13th, 2021 / admin / 0 comments

こんにちは!代表の関口です!

いつも弊社ホームページをご覧頂いて嬉しい限りです!

前回の続き、新しい働き方として注目されている「フリーランス」について、今回はスキル、メリット、デメリットについてお話しします。

<フリーランスに向いているスキル>

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フリーランスとして活躍する職種は数多く存在します。

ここでは、未経験からでも習得できる3つのスキル(職種)を紹介します。

「ライター」

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ライターは、Webサイトに掲載する記事やメールマガジン、コラム、ECサイトで取り扱う商品の説明文など、記事の作成を行います。パソコンやインターネット環境が整っていれば作業ができるため、時間や場所に縛られずライフスタイルにあわせて働けます。

あると良いスキル
ライティングスキルさえあれば資格も必要なく未経験でも比較的始めやすい職種といえるでしょう。SEOや専門分野に関する知識を持っていると、高収入を得られるライターとして活躍できる可能性が高くなります。未経験からの「フリーランス」に一番多い職種です。

「ITエンジニア」

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ITエンジニアは、クライアントの要望に沿ってWebサイトやアプリ、システムの設計、構築、運用保守などを行います。さまざまな分野で活躍しており、フリーランスでもマネジメントやコンサルティング業務まで幅広く担当するケースもあります。実務経験や専門的なスキルに長けているほど、より高単価な案件を受注できるため、年収アップを目指すことが可能です。

「Webデザイナー」

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Webデザイナーは、クライアントから依頼されたWebサイトの構成レイアウト、デザイン、HTMLのコーディングなどを行います。希望通りのデザインを仕上げることはもちろん、見やすさやアクセス数を伸ばすためのサイト構成など、企画提案を求められるケースもあります。

あると良いスキル
デザイン制作の際に使用するIllustratorやPhotoshop、コーディングに必要なHTMLやCSS、JavaScriptに関するスキルがあるとよいでしょう。また、ポートフォリオを用意しておくと、自分の得意なデザインをアピールしやすくおすすめです。


<会社員からフリーランスになるメリット・デメリット>

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大きな3つのメリット

1成果次第で収入がアップ

フリーランスでは、1件の依頼で得られる報酬がそのまま自分の手元に入ってくる仕組みです。成果次第で収入がアップすることもあるため、
会社員の平均給料を超える収入を手に入れる可能性も十分にあります。
また、高いスキルや周囲との信頼関係を培うことで、高単価案件や受注量の増加につながり、大幅な年収アップも期待できるでしょう。

2税金の負担を軽減できる

フリーランスのうち、税務署に「開業届」を提出し個人で継続して事業を営む個人事業主は、青色申告による特別控除で税金負担を軽減できます。青色申告による確定申告は、複式簿記で帳簿をつける義務がありますが、上手に活用すると最大65万円の控除を受けることが可能です。
また、フリーランスは事業や打ち合わせに関わる費用(食事代、交通費など)を経費として落とせます。経費として計上したいものは、領収書や伝票を必ず残しておきましょう。

3定年や退職といった概念が存在しない

フリーランスには定年や退職といった概念が存在しません。
フリーランスは需要のあるスキルを持って仕事ができる限り、何歳になっても働くことができます。老後資金が不安視される日本において、年金以外で得られる収入源があることは、生活の安心にもつながるでしょう。

大きな3つのデメリット

1収入が一定ではない

成果によって収入額にばらつきが生じる点もフリーランスの特徴です。仕事を獲得するためには自ら行動する必要があり、月ごとの仕事量が安定しなければ、収入が上下してしまう可能性が高くなります。そのため、毎月一定の収入を受け取りたい方にとっては、デメリットといえるでしょう。

2年金の受給額が減少

会社員は国民・厚生年金の両方から給付金を受け取れますが、
フリーランスは厚生年金に加入できないため、国民年金のみとなります。会社員と比較すると、厚生年金を支払わない分将来の受給額が支払った人と比較して減少するため、将来必要になる貯蓄については別途考えておかなければなりません。ただし、フリーランスや個人事業主を対象とした共済年金制度などもあるので、加入すれば年金の受給額を増やすことが可能です。

3確定申告に手間が取られる

確定申告の帳簿記入や手続きに時間を費やす必要があります。会社員であれば担当部署がまとめて年末調整を行ってくれますが、フリーランスは自分で本業以外の事務処理もしなければなりません。最近は会計ソフトで処理を簡易化できますので、導入の検討をおすすめします。